橋梁の点検では、橋の上から確認できる部分だけではなく、橋梁下面や桁、配管、支持部などの状態をどのように確認するかが重要になります。
しかし、橋梁下面を人の目で確認するためには、現場によって高所作業車や橋梁点検車、足場などが必要になり、点検のための人員・機材・交通規制などが大きな負担になる場合があります。
株式会社IdoAirでは、ドローンを活用することで、これまで人が簡単には近づけなかった場所へカメラを接近させ、高解像度の可視画像と赤外線画像を組み合わせた点検・撮影に対応しています。
ドローンだから「近づいて確認」できる
橋梁点検にドローンを使用する大きなメリットの一つが、対象物との距離を縮められることです。
地上や橋の上から望遠レンズで撮影する方法では確認しにくい部分でも、飛行環境や安全条件を確認したうえでドローンを接近させることで、錆・変色・ひび割れなど、外観上の異常を記録しやすくなります。
今回の撮影でも、橋梁下面に設置された配管や支持金具などへ接近し、通常の可視カメラで状態を記録しています。
特に「どこに異常があるのか」を後から確認できるよう、広い範囲の記録だけではなく、必要な箇所へ近づいた詳細撮影を組み合わせることが重要です。
赤外線カメラによる撮影にも対応
株式会社IdoAirでは、通常のカメラだけではなく赤外線カメラ（サーマルカメラ）を搭載したドローンによる撮影にも対応しています。
赤外線画像では対象物の表面温度分布を可視化できるため、通常の写真とは異なる視点から状態を記録できます。
可視画像と赤外線画像を同じ対象について記録しておくことで、
「目で見た状態」と「温度分布」
という2種類の情報を比較できるのが大きな特徴です。
ただし、赤外線画像だけで内部の損傷や異常を断定できるわけではありません。外気温、日射、材質、撮影距離などによって測定結果が変化するため、必要に応じて専門技術者による詳細調査につなげるためのスクリーニングや記録手段として活用します。
人員・大型機材を抑え、点検をより効率的に
従来の橋梁下面点検では、場所によって足場、高所作業車、橋梁点検車などの大型機材が必要になります。
ドローンですべての点検作業を置き換えられるわけではありませんが、まずドローンによって広範囲を確認し、異常が疑われる場所を絞り込むことで、詳細点検が必要な箇所を効率的に選定するという使い方が可能です。
その結果、現場条件によっては大型機材の使用時間や作業人員、点検に必要な時間を抑えられる可能性があります。
「最初から大掛かりな点検を行う」のではなく、ドローンを一次調査・スクリーニングとして活用することで、より合理的な点検計画につなげられます。
国家資格保有者によるドローン運用
橋梁下面は、一般的な空撮とは飛行環境が大きく異なります。
構造物によって機体を直接確認できなくなる可能性があるほか、橋桁や壁面などの障害物が近く、GNSS環境や通信環境についても十分な確認が必要です。
株式会社IdoAirでは、**一等無人航空機操縦士（目視外飛行・夜間飛行の限定変更済み）**が飛行を担当。
現場条件を確認したうえで、目視外飛行や夜間飛行を含めた運用にも対応しています。
※国家資格を保有していることだけですべての場所・飛行方法が無条件で飛行可能になるわけではありません。実際の飛行可否は、飛行場所・飛行方法・機体・立入管理などの条件を確認して判断します。
面倒な飛行申請・関係機関との調整もお任せください
ドローンによるインフラ点検では、撮影そのものだけではなく、**「その場所でどのように飛行させるか」**の事前確認が非常に重要です。
株式会社IdoAirでは、撮影・点検だけを請け負うのではなく、必要となる飛行条件の確認や航空法上の手続き、関係機関との調整なども含めて対応します。
「ドローンで点検したいけれど、どんな許可が必要なのかわからない」
「橋の下まで飛ばせるのかわからない」
「赤外線カメラを使って一度状態を確認してみたい」
といった段階からでもご相談いただけます。
北海道の橋梁・インフラ点検をドローンでもっと効率的に
橋梁、配管、構造物などの維持管理では、異常を早期に把握し、必要な場所へ適切な詳細調査を行うことが重要です。
ドローンは、人による近接目視や打音検査などを完全に代替するものではありません。
一方で、**「人が近づく前に確認する」「広範囲から異常候補を探す」「定期的に同じ場所を撮影して変化を記録する」**といった用途では、大きな力を発揮します。
株式会社IdoAirでは、可視カメラと赤外線カメラを活用し、現場の目的に合わせたドローン撮影・点検をご提案します。
橋梁下面、道路構造物、建築物、屋根・外壁、設備・配管など、ドローンによる点検をご検討の企業・自治体・建設関連事業者様は、お気軽にご相談ください。
※料金、拘束時間、飛行回数、スタッフ数、申請費、交通費、編集範囲、税の扱いなどは各社で異なるため、同一条件の見積比較ではありません。最新の条件は各社へご確認ください。
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